退職を引き止められたときの上手な対処法について

退職を引き留められた場合

職場の退職の意思を上司に伝えた時に上司からそれを引き留められてしまうことがかんがえられます。

職場を辞めるのは個人の権利ですので、やめること自体何の問題もありませんが、それではなぜ上司は引き留めをするのでしょうか？

その理由の主なものが、やめることによって、上司や周囲に負担が係るからということが考えられます。

もちろん、これまで一緒に仕事をしてきた仲間に大きな迷惑をかけるのは誰もがしたいとは思わないでしょうから、出来るだけ話し合いをして、円満に退職するように動いて行くことが必要です。

しかしながら、やめるという意志を持っている場合に、相手の立場だけを考えてしまうと自分に大きなストレスをかけてしまうことも考えられますので、あくまでも自分を大切にしながら円満に退職をしていくことを考えなくてはなりません。

一方で、職場の都合だけを考えずに退職希望者の将来像の設計を考えて、退職の引き留めをしている場合も考えられますので、その点は考慮に入れてみてもいいでしょう。

退職の意志が明確な時には、出来るだけ引き留めを受けないように退職の相談をしてみるといいでしょう。

職場の業務が忙しい時期を避けることは相手の負担を減らすことにつながりますのでお勧めです。
退職する時期までに時間を持たすこともお勧めです。
その期間の間に後任の方への引き継ぎをすることができるようになります。

また、退職の引き留めにあったとしてもそれに対して絶対にNOと言える意思を持ち続けることも大事なポイントです。
今後の身の振り方を相談するのではなくて、退職の意志を相手に伝えることが重要です。

退職の相談をした時に給与などの改善を提案されることがあります。
もちろん嬉しい提案ではありますが、その場合には冷静に自分の気持ちを向き合ってみるといいでしょう。

また、職場に迷惑をかけないということは重要なポイントですから、そのために大幅に退職の時期を遅らせる必要はありません。
あくまでも自分が協力できる範囲で職場への協力をしていくことが肝要です。

違法なことですので、滅多には起こらないのですが、職場を辞めることによって、職場への迷惑料を請求するようなケースも無い訳ではありません。
しかしながら、これは完全に違法なことですので、労働基準監督署にそれを相談してみるといいでしょう。

また、職場がどうしても退職に応じないような時には、退職届を出してしまうといいでしょう。
提出後2週間が経過すれば、法的に退職が認められることになります。

退職の引き留めにたいしては、自分の意志に対して正直に行動するといいでしょう。
仮に退職の引き留めによって職場に残ったとしても、これまでのように仕事をすることができなくなってしまうということも考慮に入れてみてもいいでしょう。